そんな中、東京はオリンピックの招致に成功する。
コンパクトなオリンピック、クリーンな日本を売りに国内は開催に向け盛り上がりをみせた。
20ＸＸ年８月東京オリンピックは開催される－はずであった。
開会式当日、都内競技場に集合した各国代表選手、要人、数万の観客に対して行われた
テロ活動はオリンピックの中止だけでなく、
東京都、さらには日本国の信用を国際関係から失墜させるのに充分であった。
（東京五輪事件：死者165名、負傷者802名）
明らかに組織的な犯行であったにもかかわらず、犯人像は依然としてはっきりせず、
国際的には日本国内の過激派による物とされた。
その頃、科学者や医療従事者のトップらが謎の失踪を遂げていたが、
この件でかき消され、迷宮入りになるばかりであった。
かくして、日本は世界から孤立して行く。
各国に対する保障に次ぐ保障で政府は疲弊し、国内では不穏な空気が充満していった。
東京五輪事件の負債は東京都だけでなく、国内全体に重くのしかかった。
国際保障税法が制定され、国民に科せられると、地方各地では暴動が相次ぎ、
国に対する不信感が募っていった。

つづく

近未来、もしくは同軸の別世界にて。
東日本大震災から間も無く日本政府は「首都強靭化計画」を発動させた。
従来のインフラの強化はもとより、電源の確保を首都内に設置する案を強行に突破させたのだが、
それは現在運転停止中の原発三基移設という荒唐無稽な物であった。
一部の説によれば復興税の70％以上がその計画にあてられたという。
野党は大反対であったが、憲法の改正による時の政権の権力は絶大であった。
移設地はいくつかの候補があげられたが、地元住民の抵抗虚しく、
埼玉県の秩父、加須、そして所沢地域に建設が決定された。
停止中の原発を移設させるのは「新・東京電力」が請負い、復興税の投入により、計画は粛々と進行した。
程なくして埼玉県民は県外に移住をはじめ、埼玉県はその運営をほぼ原発に依存せざるを得なくなった。
しかし、その潤沢な資金を埼玉県は科学医療方面へと流入させ、
世界でも有数の医療科学都市を形成し始める。
中でも、ips細胞の研究、脊髄神経系を利用した人工神経接続技術等は日本の専売特許となり、破竹の勢いであった。

つづく

9年に及んだ大埼玉事変にて起こった事柄を書き留めます。
また、事変の背景や兵器の紹介も綴られます。