近未来、もしくは同軸の別世界にて。
東日本大震災から間も無く日本政府は「首都強靭化計画」を発動させた。
従来のインフラの強化はもとより、電源の確保を首都内に設置する案を強行に突破させたのだが、
それは現在運転停止中の原発三基移設という荒唐無稽な物であった。
一部の説によれば復興税の70％以上がその計画にあてられたという。
野党は大反対であったが、憲法の改正による時の政権の権力は絶大であった。
移設地はいくつかの候補があげられたが、地元住民の抵抗虚しく、
埼玉県の秩父、加須、そして所沢地域に建設が決定された。
停止中の原発を移設させるのは「新・東京電力」が請負い、復興税の投入により、計画は粛々と進行した。
程なくして埼玉県民は県外に移住をはじめ、埼玉県はその運営をほぼ原発に依存せざるを得なくなった。
しかし、その潤沢な資金を埼玉県は科学医療方面へと流入させ、
世界でも有数の医療科学都市を形成し始める。
中でも、ips細胞の研究、脊髄神経系を利用した人工神経接続技術等は日本の専売特許となり、破竹の勢いであった。

つづく