事変後、大埼玉県の全貌は各メディアが暴き、かつての科学者の失踪事件や東京五輪事件は
すべて大埼玉県に関わる組織による物であったとされる。
それは、東京、更には政府に代わり、新しい日本を構築する為の行動であったと思われるが、
真意は定かではない。
事変終結時には重要関係者のほとんどが死亡しており、また資料等も焼却処分され、
結局生き残った下層メンバーの自白による物も信頼たる情報ではなかったのである。
一部、地方、国民をないがしろにする政府への復讐であった、と報道するメディアもあったが、
政府は認めなかった。
国内世論の中には、大埼玉県の行動を天晴れとする論調があったのもまた事実である。
政府は活動死体に関する情報を求めたが、大埼玉県は唯一、
半機械人間の情報をことごとく完全に隠蔽しており、
その秘密を公にする事は一切出来なかった。
焦土と化した埼玉県地区は東京に編入され、再生計画が行われたが、
首都の電源とされる原発は、原子力政策そのものが見直され、
エネルギーの大変換を促したのは大埼玉事変の残した、数少ない功績なのかもしれない。

終

制空権までも含む、あらゆる進入手段を制圧した大埼玉県はその目的を公表せず、
外界からの侵攻に関しては徹底抗戦で対応した。
特に原発３基、及び東京の水瓶である狭山貯水池等は恰好の人質であり、
自衛軍の作戦を遅滞させるのに充分であった。
この戦いは長い期間、進退を繰り返したが政府自衛軍は事変後期になり、
唯一半機械人間に対抗しうる兵器として、
自立行動型の重武装重機（へビィユンボ）を投入、徐々にではあるが戦線を押し込んでいった。
大埼玉県を完全に沈黙させるのに、政府自衛軍は実に９年の時を費やした。
大埼玉県の最終防衛ラインは、狭山湖畔に移設された所沢原発周辺であった。

つづく

20ＸＸ年１月某日午後10：00埼玉県は突如独立を宣言する。
それに伴い、同日から夜明けまでにかけて、一夜にして
山梨、群馬、茨城、栃木へ武装部隊を電撃的に侵攻、制圧した。
この様に埼玉県は周辺４県を取り込み、「大埼玉県」を樹立させる。
いわゆる「大埼玉事変」である。
（その後、「ダサイタマ県」と揶揄される所以である）
政府はこれを国内事案として対処し、海外からの援軍を拒否、また内政干渉とまでその行動を拒絶した。
大埼玉県境にはバリゲートが作られ、県外からの一切の連絡交通手段は絶たれた。
既に軍隊化していた大埼玉県内のかつての自衛隊は大埼玉県警の支配下に堕ち、
警備隊として県境等の拠点に配備された。
警備隊の中には活動死体と呼ばれる、死んだ人間を活用した「半機械人間」が含まれていた。
半機械人間は各兵科ごとに特殊な仕様を施され、一度活動を始めると約一ヶ月自立可動が可能であり、
何よりも負傷等による欠員のリスクがほぼ無く、撃たれても前進する事が出来、
交戦した自衛軍兵士によれば、
本体を爆散させない限り動きを止めないという。
数少ない半機械人間の鹵獲パーツから、量産され、情報を管理された脳と
人工神経接続技術がふんだんに応用された
生ける死体の様な物であるという事は解ったが、結局具体的な解析には至らなかった。

つづく

そんな中、東京はオリンピックの招致に成功する。
コンパクトなオリンピック、クリーンな日本を売りに国内は開催に向け盛り上がりをみせた。
20ＸＸ年８月東京オリンピックは開催される－はずであった。
開会式当日、都内競技場に集合した各国代表選手、要人、数万の観客に対して行われた
テロ活動はオリンピックの中止だけでなく、
東京都、さらには日本国の信用を国際関係から失墜させるのに充分であった。
（東京五輪事件：死者165名、負傷者802名）
明らかに組織的な犯行であったにもかかわらず、犯人像は依然としてはっきりせず、
国際的には日本国内の過激派による物とされた。
その頃、科学者や医療従事者のトップらが謎の失踪を遂げていたが、
この件でかき消され、迷宮入りになるばかりであった。
かくして、日本は世界から孤立して行く。
各国に対する保障に次ぐ保障で政府は疲弊し、国内では不穏な空気が充満していった。
東京五輪事件の負債は東京都だけでなく、国内全体に重くのしかかった。
国際保障税法が制定され、国民に科せられると、地方各地では暴動が相次ぎ、
国に対する不信感が募っていった。

つづく

近未来、もしくは同軸の別世界にて。
東日本大震災から間も無く日本政府は「首都強靭化計画」を発動させた。
従来のインフラの強化はもとより、電源の確保を首都内に設置する案を強行に突破させたのだが、
それは現在運転停止中の原発三基移設という荒唐無稽な物であった。
一部の説によれば復興税の70％以上がその計画にあてられたという。
野党は大反対であったが、憲法の改正による時の政権の権力は絶大であった。
移設地はいくつかの候補があげられたが、地元住民の抵抗虚しく、
埼玉県の秩父、加須、そして所沢地域に建設が決定された。
停止中の原発を移設させるのは「新・東京電力」が請負い、復興税の投入により、計画は粛々と進行した。
程なくして埼玉県民は県外に移住をはじめ、埼玉県はその運営をほぼ原発に依存せざるを得なくなった。
しかし、その潤沢な資金を埼玉県は科学医療方面へと流入させ、
世界でも有数の医療科学都市を形成し始める。
中でも、ips細胞の研究、脊髄神経系を利用した人工神経接続技術等は日本の専売特許となり、破竹の勢いであった。

つづく